住設建材事業は、主力のポリカーボネート製採光建材および住設資材において、コロナ禍における巣ごもり需要によりホームセンター向けの販売は引き続き堅調に推移しましたが、新設住宅着工戸数の低迷が影響し減収となりました。また、サイネージ事業についてもユーザーの広告宣伝費削減の影響を受け、企業向け需要が大幅に落ち込み、事業全体としては減収となりました。

床・建装事業は、床部門において、コロナ禍によるマンション改修工事案件の中止、延期の影響が大きく減収となりました。建装部門においても、国内の建築物件向けは大きく落ち込み、海外向けが一部回復基調にあるものの、北米、中国市場の回復がみられず、事業全体としては減収となりました。

その結果、建築資材事業セグメントの売上高は421億4千7百万円（前年同期比9.0％減）、営業利益は20億6千9百万円（前年同期比38.0％減）となりました。

アグリ事業は、年度末に一部ハウス用資材で値上げ前の駆け込み需要等があったものの、総じて前年風害需要の反動やコロナ禍による生産者買い控え、事業物件の遅れ、延期等の影響から本格的な需要回復には至らず、農業用フィルム・ハウス関連資材ともに減収となりました。

インフラマテリアル事業は、コロナ禍と大雪による工事遅延の影響が依然として続いたため、わずかに減収となりましたが、災害復興需要や更生管事業は堅調に推移したこと、ハウエル管の大型物件への販売が好調を維持したこともあり、利益は大きく伸長しました。

その結果、環境資材事業セグメントの売上高は549億3千万円（前年同期比1.3％減）、営業利益は23億2千9百万円（前年同期比68.7％増）となりました。

高機能材事業は、半導体製造設備の需要拡大を受けて、主力の工業用プレートが急回復しました。PETプレートも飛沫防止パネル向けを中心に好調を持続しました。ナノ材料は通信機器やデータセンター設備の旺盛な需要に牽引され伸長しました。一方、光学用ポリカーボネートシート、眼鏡フレーム材料は一部で持ち直しの兆しがあるものの、コロナ禍の影響により減収となりました。

その結果、高機能材事業セグメントの売上高は174億7千8百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益は18億3百万円（前年同期比37.3％増）となりました。

ボンセット事業は、シュリンクフィルムが国内販売および欧州市場で苦戦し、北米市場のコロナ禍における巣ごもり需要があったものの減収となりました。

サンジップ事業は、ジッパーテープが日本国内、アジア、欧米を中心に堅調に推移し、増収となりました。

その結果、機能フィルム事業セグメントの売上高は194億6千4百万円（前年同期比1.1％減）、営業利益は19億8千4百万円（前年同期比71.7％増）となりました。